来週から7-9月期決算が本格化する。事前予想では3四半期連続での減益が見込まれており、業績リセッションからの脱却は先送りとなりそうだ。とはいえ、2020年は2桁増益が見込まれており、株式市場は強気を維持している。
7-9月期は3.7％減益見通し、3四半期連続でのマイナスは約3年ぶり
米調査会社ファクトセットによると、9月27日現在のS&P500採用銘柄の利益見通しは前年同期比-3.7％となった。予想通りとなった場合、減益は3四半期連続で、2015年10-12月期から2016年4-6月期にかけて以来、約3年ぶりのこととなる。
6月末時点の見通しでは-0.6％だった。過去3カ月間で113社がガイダンスを発表したが、うち84社が減益を予想しており、見通しの下方修正が相次いでいる。
1年後の株価は11.5％高、2020年の2桁増益見通しが支え
1年後の企業利益に基づくS&P500の予想株価は3318.97と9月26日現在の2977.62を11.5％上回った。また、1年後利益に基づく株価収益率（P/E）は16.8倍で、10年平均の14.8倍は上回っているものの、5年平均の16.6倍とはほぼ同水準となる。
10-12月期の利益予想は+2.9％と4四半期ぶりにプラスに転じる見通しだ。3四半期連続での減益が見込まれているものの、この間の減益幅が比較的小幅であることから2019年通年では+1.3％と、小幅ながらもプラスが予想されている。
2020年1-3月は+7.8％、4-6月期は+9.0％と堅調な伸びが見込まれており、2020年通年では10.6％増と2桁台の増益が期待されている。現在がボトムとの認識が株価の下支えとなりそうだ。
部門別では公益や不動産が堅調、エネルギーと素材が重し
業種別では全11業種中、7-9月期に増益が予想されているのは、公益（+4.0％）、不動産（+3.6％）、ヘルスケア（+2.2％）、通信サービス（+0.5％）、資本財（+0.4％）の5業種のみとなった。
エネルギー（-29.3％）、情報技術（-10.1％）、素材（-8.0％）が全体平均（-3.7％）を大きく下回っており、重しとなっている。金融（-0.4％）、一般消費財（-1.4％）、生活必需品（-2.5％）は小幅な減益にとどまる見通し。
2019年通年では、公益（+7.6％）、金融（+5.9％）、ヘルスケア（+5.7％）、通信サービス（+5.5％）、一般消費財（+3.4％）、不動産（+3.0％）の6業種が平均（+1.3％）を上回る見通し。生活必需品（0.0％）、情報技術（-0.1％）、資本財（-0.4％）はおおむね横ばい、素材（-13.9％）とエネルギー（-21.7％）の2業種は大幅な減益が見込まれている。
2020年通年では、一転してエネルギー（+31.1％）、資本財（+18.0％）、素材（+15.4％）といったセクターで大幅な増益が予想されている。通信サービス（+12.4％）、生活必需品（+12.1％）までが平均（+10.6％）を上回る見通し。情報技術（+10.1％）とヘルスケア（+8.3％）が続き、一般消費財（+6.6％）、不動産（+5.9％）、金融（+5.4％）、公益（+5.3％）の4業種は堅調ながらも、相対的に低い伸びが予想されている。