2月の米小売売上高が3カ月連続でマイナスとなり、個人消費は予想外の失速となっています。消費の低迷でGDPの見通しも引き下げられており、景気の先行きに暗い影を落としています。
自動車、ガソリンが低調もオンラインは底堅さを示す
2月の米小売売上高は前月比0.1％減と事前予想の0.3%増に反して、予想外の減少となりました。減少は3カ月連続で、減少が3カ月続くのは2015年2月以来、ちょうど3年ぶりのこととなります。1月分は当初の0.3%減から0.1%減と上方修正されましたが、プラス転換には至りませんでした。
項目別でみると、自動車･同部品が0.9%減と全体の足を引っ張った格好となり、自動車・部品を除くと0.2%増とプラスに転じています。また、ガソリンが前月比1.2%減と比較的大きく下げたほか、家具や百貨店での売上が減少しています。
一方、オンラインでの売上高は1.0%増と底堅さを見せています。また、趣味・娯楽が2.2%増、建材が1.9%増と比較的大きな伸びとなったほか、外食もプラスとなっています。
個人消費の減速でGDPは2％割れも視野に
自動車やガソリン、建材、食品を除いたコア売上高は前月比0.1%増、1月の横ばいから小幅なプラスとなりました。コア売上高はGDPの個人消費の推計に利用されており、低調な伸びとなっていることからGDPもさえない伸びが予想されています。
たとえば、GDPナウの1-3月期のGDP見通しは1.9%増と2％を割り込んでいます。2月初旬には5.4%でしたので、6週間で見通しが様変わりしています。
昨年10-12月期のGDP成長率は2.5%増、個人消費は3.8%増とGDPの伸びをけん引していました。
税制改革への期待などから、やや消費が前倒しとなった可能性があり、堅調な雇用情勢を踏まえると個人消費の低迷は一過性との見方が優勢です。
とはいえ、一時的にしろ想定外の落ち込みが確認された場合にはネガティブ・サプライズとなる可能性が高く、「適温経済」の終焉が警戒される恐れもありそうです。